日本の９５１市区町村における約１５０万人分の歩数データを解析したところ、最大２倍近くの地域差が存在するとの研究成果を東京大大学院のチームがまとめた。都市部を中心に「歩きやすい」環境の自治体ほど平均歩数が多い傾向が示されたといい、論文は２０日、国際医学誌に掲載された。　歩行は健康の維持や増進に有効とされており、地域差を縮小する取り組みが求められそうだ。　研究チームによると、徒歩で移動すると歩数などが自動で記録されるスマートフォンアプリ「トリマ」の２０２３年分のデータを活用し、１００人以上の利用者がいた全国９５１市区町村の２０～６４歳を対象に歩数を解析。各自治体の人口密度や生活関連施設の種類数などを基に歩きやすさを５段階評価し、歩数との相関性を調べた。　その結果、最多の東京都豊島区が１日平均７７５０歩で、最少の宮崎県小林市は同４０２６歩だった。首都圏と近畿圏の市や区で平均歩数の多さが目立ち、北海道東部や東北北部、九州南部などでは少ない自治体が比較的多かった。歩数が多い自治体ほど、歩きやすさの評価が高い傾向があることも明らかになった。　一方、就業者と非就業者の平均歩数を比べたところ、就業者の方が多く、歩きやすさの評価が最も高い「５」とされた自治体で差が大きかった。歩きやすさの評価以外にも歩数に影響する要素があると示された形で、研究チームの鎌田真光東京大大学院准教授（健康教育学）は「歩きやすさの環境整備と個人の社会経済的背景の双方を考慮した取り組みが求められる」と話している。